おりおり
ブログ開設１周年！
こんにちは〜🌤️おりおりです🙋♀️ 2022年5月1日からスタートしたこちらのブログ、ついに１周年を迎えることが出来ました🎊 3ヶ月で8割、半年で5割、1年経てば1割しか残らない、と言われている世界で、その１割に入れて良かったです😂 ダイエットに関する記事に始まり、お金に関する話も織り交ぜながら１年が経過しました🎉 これからも引き続き、この２本を柱に、ときどき雑記なども交えながらお届けできればと思います😊 今度とも、よろしくお願いします🙇♀️
毎年24万円節税できる裏技～17万円預けるだけ！？～
こんにちは〜🌤️おりおりです🙋♀️ 裏技の正体 何とも怪しげなタイトルですが、この裏技の正体から申しますと、小規模企業共済の一般貸付制度を利用したものになります。（小規模企業共済についての詳細については下記の記事をご覧ください） この節税術の内訳はこの通りです。 ポイント ・掛金拠出額：月7万円 × 12ヶ月 = 84万円・所得控除：84万円 × 0.3 = 25.2万円 ※掛金部分の「所得税＋住民税」が30％（課税所得が 414～695万円）の場合・借入可能額：84万円 × 0.8 = 67.2万円 ...
貯蓄率とFIREまでの年数～額ではなく率が重要～
こんにちは〜🌤️おりおりです🙋♀️ 貯蓄率とは 家計がどれだけ黒字になっているか（貯蓄する余裕があるか）を示す指標として、貯蓄率というものがあります。 ここで言う貯蓄とは、貯金に限らず株や債券、投資信託などへの投資や貯蓄型の保険なども含まれます。（マイホームや車の購入などは一般的には含まれないようです） これらの貯蓄額を可処分所得（収入のうち税金や社会保険料などを除いた所得）で割ったもの（貯蓄額 / 可処分所得）が貯蓄率になります。 今回は、この貯蓄率（貯蓄「額」ではない）によって何年後にFIRE出来る ...
社会保険料を節約する方法６選～会社員が出来る節約術～
こんにちは〜🌤️おりおりです🙋♀️ 給料の30％も占める社会保険料 昨今の物価高もあり、ますます各家庭のお財布事情が厳しくなっていますが、それに加えて家計を苦しくしている要因の一つとして社会保険料があります。 こちらも、物価高ほど急激に増えたりしないためインパクトはないものの、少子高齢化に伴って年々じわりじわりと増えており、現在では会社員の給料の約30％（本人負担分と会社負担分で約15％ずつ）と言われています。 なまじ本人負担分はそれほど多くないため実感しにくいですが、会社負担も多ければそれだけ本来給料 ...
iDeCoの終身年金を使った老後プラン～一生涯の安定収入額～
こんにちは〜🌤️おりおりです🙋♀️ 個人年金保険、やるならiDeCoで 前回、iDeCoを終身年金で受け取る（死ぬまで受け取れる）方法についてお話しましたが、これを使った場合、実際に老後の収入がどのくらいになるのかをシミュレーションしたいと思います。（iDeCoの終身年金についての詳細は下記の記事をご覧ください） 簡単に説明すると、積み立て（掛金の拠出）中はインデックスファンドで効率よく（手数料を少なく）増やし、受け取り前に年金保険に切り替えて（スイッチング）、 後は（効率よく増やした資金を元手に）普通 ...
iDeCoを終身年金で受け取る方法～死ぬまで受け取れる～
こんにちは〜🌤️おりおりです🙋♀️ iDeCoの終身年金 iDeCoの受け取り方法として、一時金（一括）・年金（分割）またはその組み合わせを選択出来ることが有名ですが、このうち年金は、あくまで貯めてきた資産の取り崩しであって一般的に、受け取り期間は有限（無くなったら終わり）とされています。 しかし、実は終身年金として一生涯（どんなに長生きしても死ぬまで）受け取れる、という方法もあるのです。 このことはあまり知られておらす、ネット上でもあまり詳しく載っているサイトは無いようです。 それもそのはず、iDeC ...
非課税で配当金生活は可能か～新NISAの成長投資枠を活用～
こんにちは〜🌤️おりおりです🙋♀️ 憧れの配当金生活 配当金生活と聞くと、多くの人が一度は憧れたことがあるのではないでしょうか。 この夢のような生活を実現するのに、新NISA（の成長投資枠）のおかげでハードルが下がることになりそうです。 と言うのも、配当金生活で目安になるのは4％の配当利回りと言われていますが、実際は税金も加味しなければなりません。 4％を逆算すると、年間支出の25倍（月間支出の300倍）の資産があれば良い事になりますが、税金（20％）を考慮すると、それぞれ31.25倍（25 / 0.8 ...
新NISAで高配当株投資～再投資デメリットを回避～
こんにちは〜🌤️おりおりです🙋♀️ 配当金生活こそ最もシンプルな出口戦略 これまで、資産形成後の出口戦略として、取り崩しを前提としてお話してきましたが、いずれも計算したりグラフ化しなければイメージしにくい物でした。 何より、実際に取り崩す場面になってから、売却するのどうか、（売却するなら）いくらするのかを判断をする必要があり、特に老後（判断能力が低下している時）に行うことを考えると、出来れば避けたいところです。 投資信託であれば各証券会社に、自動的に毎月決まった金額だけ売却し、現金を受取れる定期売却サー ...