SBIからもSCHDが登場～楽天よりもコストが２／３以下に！？～

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こんにちは〜🌤️おりおりです🙋‍♀️

SBI版SCHDについて

今年9月に彗星の如く現れ、話題になった楽天・高配当株式・米国ファンド（四半期決算型）（通称：楽天・SCHD）ですが、その後も人気は続いています。

楽天証券でのみ購入可にも関わらず、この伸びは異例と言っても良いでしょう。

おかげさまで残高500億円達成！

「楽天・高配当株式・米国ファンド（四半期決算型）」は販売開始からわずか40日間（9月27日～11月5日）で残高500億円を達成いたしました。

楽天・高配当株式・米国ファンド（四半期決算型） | 楽天証券

現在、日本からシュワブ米国配当株式ETF（SCHD）に投資が出来る唯一の方法なので、歯がゆい思いをしている人も多いと思います。

そんなSCHDですが、ついにSBIアセットマネジメントからも出ることが発表されました。

ファンド名	SBI・S・米国高配当株式ファンド（年4回決算型）	SBI・V・米国高配当株式インデックス・ファンド（年4回決算型）	SBI・V・米国増配株式インデックス・ファンド（年4回決算型）	SBI・SPDR・S&P500高配当株式インデックス・ファンド（年4回決算型）
設定日	2024年12月20日（予）	2024年1月30日	2024年2月28日	2024年1月30日
主要投資対象 <ﾃｨｯｶｰ>	シュワブ・米国配当株式ETF ＜SCHD＞	バンガード・米国高配当株式ETF ＜VYM＞	バンガード・米国増配株式ETF　＜VIG＞	SPDR®ポートフォリオ S&P500®高配当株式ETF ＜SPYD＞
実質的な負担	0.1238％程度	0.1238％程度	0.1238％程度	0.1338％程度
主要投資対象の利回り	年率3.41％	年率2.78％	年率1.72％	年率4.04％
決算日 (毎年)	3月、6月、9月、12月の各19日	2月、5月、8月、11月の各20日	2月、5月、8月、11月の各20日	2月、5月、8月、11月の各20日
直近分配金	–	80円（2024/8/20）	45円（2024/8/20）	120円（2024/8/20）
次回決算日	初回分配決算日（予） 2025年6月19日	2024年11月20日	2024年11月20日	2024年11月20日

SBIアセットの米国高配当・増配株式（年4回決算型）ファンドの概要｜SBIホールディングス

楽天SCHDの実質的な負担（ETFの経費率0.06%を含む）は0.192％ですから、かなり安めに設定されていることが分かります（楽天SCHDはこちらでも取り上げています）。

2024年10月5日楽天・高配当株式・米国ファンドについて～9/27販売開始、VYMの上位互換！？～

楽天SCHDをすでに買っている人が後悔しそうな手数料設定ね

乗り換える必要なし

ここまでコストに差があると、長期保有ではかなりの差になるため、今のうちに買い替えておいた方が良いのでは？と思う方も居るかも知れません。

しかし、結論から言うと、その必要はありません。

実は、楽天の後追いでSBIがより低コストで出すのは今回が初めてではなく、高配当株式でも楽天・米国高配当株式インデックス・ファンド（通称：楽天・VYM）（0.192%）があります（2018年1月10日設定）。

こちらも、SBI・V・米国高配当株式インデックス・ファンド（年4回決算型）（0.1238％）が、2021年6月29日に後追いで設定されました（上記の表の設定日は誤記と思われます）。

また、あの楽天VTI（楽天・全米株式インデックス・ファンド）（0.162％・2017/9/29）にもSBIバージョン（SBI・V・全米株式インデックス・ファンド）（0.0938％・2021/6/29）が存在しています。

しかし、これらのトータルリターンにはほとんど差が無いのです。

理論的に考えても、どれも内部で米国ETF（SCHD・VYM・VTI）を買っているだけですし、それほどコストに差が出るとは思えません。

そうなると、どれを表記上のコストとするか、どれを（真の）隠れコストとして基準価額の変動に含めるか、の差でしか無いと思います。

2023年1月1日投資信託の隠れコストとは～運用報告書に載らない「真の」隠れコストも～

むしろ、表面上のコストが高い方が、投信保有ポイントを考えると有利かも知れません。
（ポイントは後から改悪があるので、判断材料にするのはナンセンスですが）

個別株運用なら純資産総額が多い方が有利だけど、ETFを買うだけだからどちらを選んでも大差は無いんだね

「YOC」について

というわけで、SCHDを選ぶのなら楽天でもSBIでも良いのですが、そもそも本当に高配当株で良いのか、というのも考えておいた方が良いと思います。

とりわけ、個別株の世界には「YOC」という考え方があります。

YOCとは「Yield On Cost」（イールドオンコスト）の略称で、計算式はこの通りです。

YOC ＝（現在の）年間配当／投資元本

この指標の特徴は、投資家によって数値が異なる、という点です。

例えば、このような株を10年前に購入していた場合、

10年前： 1株1万円・配当利回り5%（配当金500円）
現在　： 1株3万円・配当利回り5%（配当金1,500円）

現在のYOCは、1,500 / 10,000 = 0.15（15％）になります。

また、増配によって配当利回りが上がることでもこのYOCは上がります。

ですから、高配当株を「育てる」という概念が生まれ、良い銘柄を長期で保有していると少ない元本でより多くの配当が得られるようになるわけです。

これは、SCHDやVYM、SPYDのような米国高配当株式（の詰め合わせ）にも当てはまり、投資信託であれば1口あたりの値段（基準価額）が上がればYOCも上がります。

一見、分配金を出しつつ基準価額も上がれば美味しい所どりに見えますがトータルリターン（分配金再投資後の基準価額）で見た場合、一般的な米国株（S&P500やVTIなど）より劣る場合が多いです。

特に、資産形成中（積み立て期）においては分配金は使う、とした場合も、積み立てを並行している時点で再投資しているのと（浮いた支出分を投資に回す事になるので）実質は同じですから、これは避けられません。

引退後のマネーマシンのために、資産形成中の低効率を飲めるかどうかね

NISAの場合さらに損に

ですから、引退後のために高配当株が欲しい、という場合も、理論上は無分配のファンドを積み立て、引退直前に高配当株に乗り換える（売却 → 購入する）のがベストです。

しかし、そうは問屋が卸さないのがNISAです。

例えばNISAの生涯投資枠1,800万円を積み立て終わり、引退前に評価額で3,000万円になっていた場合、乗り換えるために全て売却しても復活するのは（簿価の）1,800万円だけで、残りの1,200万円は特定口座で買うしかありません。
（蛇足ですが、乗り換え先としては逆に株価が上がった分も分配してくれる、インベスコやABDのような投信もアリだと思います）