NISA vs iDeCo（増税後）～パターン別に徹底比較～

こんにちは〜🌤️おりおりです🙋‍♀️

前提条件について

前回、NISAとiDeCoを使うことでどれだけお得になるのかを、積み立て期間を30年に固定して、想定利回りを変化させることで、損得ライン（年率何％以上でNISAの方がお得になるのか）を特定しました。

NISAとiDeCoの損得ライン大公開～退職金増税も想定～

しかし、実際は積み立て期間は30年とは限りませんし、積み立て金額も様々です（iDeCoであっても限度額まで拠出しない、という選択肢もあります）。

そこで今回は、これらの条件も変動させながら、また所得税率（前回は10％で固定）によっての違いも見てみます。

変動する条件が多いと、パターン数が増えすぎてしまうため、今回は想定利回りを年率6％に固定、としました。
（これまでのS&P500の平均リターンと、今後は少々伸び悩むであろうことから、この程度に落ち着くと予想されることが多い数字です）

前回はiDeCoの場合、60歳～64歳の公的年金等控除（1年あたり60万円）もフルに使う想定で、最終積立金額（元本＋運用収益）から300万円を引いた金額で退職金手取額を計算したのち、300万円を加算していましたが、

今回は簡略化のため全額を一時金で受け取る（退職所得控除のみ適用）という想定で計算しています（iDeCoにやや不利な条件）。
（最終積立金額は30年まではこちら、40年はこちらで計算）

また、前回の増税ありパターンと同様、iDeCoは退職所得控除が悪い方向で改正される（20年未満・以上関係なく一律で1年あたり40万円になる）前提で計算しています。
（便宜上、積み立て期間30年は勤続年数を26年、40年は31年（10年・20年はそのまま）としてこちらで計算）

40 × 40 = 1,600万円 と、800 + 70 × 11 = 1,570万円 で、金額が近くなるからだね

比較結果

こうして、特定口座・NISA・iDeCoでのそれぞれの手取り額を計算し、NISA（上段）とiDeCo（下段）で、それぞれ特定口座と比べていくらお得になるのか、を表にするとこうなります。
（縦軸は毎月何万円ずつ積み立てるか、横軸はそれを何年間積み立てるか、です）

黒字の部分がNISAよりiDeCoがお得になるパターンで、赤字の部分がiDeCoよりNISAの方がお得になるパターンです。

こうして見ると、（仮に退職金の増税があったとしても）ほとんどのパターンでiDeCoの方がお得になることが分かります。

iDeCoの場合、NISAと比べて毎年の所得控除がある（その分、運用（ここでは特定口座を想定）に回して増やせる）のがメリットですが、

退職所得控除額を超えると、受け取り時の課税が（1/2ではあるものの）超過累進課税で掛かる（利益が多いほど税率が上がる）のがデメリットです。

ですので利益が大きくなる（税率が高くなる）、積み立て金額が多く、積み立て期間も長いパターンで不利になります。

40年間、個人事業主としてiDeCoに拠出はあまり考えられないから、年率6％ならどのパターンでもiDeCoの方がお得と言っても良さそうね

所得控除額の計算方法

実はもう一つ、iDeCoの損得に影響する大きな要素があって、それは（iDeCo以外の）課税所得です。

所得税は超過累進課税（所得が多いほど税率が上がる）ですから、iDeCoで節税できる金額は、拠出額が同じであっても税率によって違ってきます。

所得税の速算表では195万円～330万円が税率10％、控除額9.75万円ですが、例えば課税所得が300万円（所得税は 300 × 0.10 – 9.75 万円）の人が、iDeCoに年間10万円拠出した場合、

課税所得は290万円（所得税は 290 × 0.10 – 9.75 万円）になりますから、iDeCoに加入したことによって減った所得税額はこの差である1万円（10 × 0.10）、つまり掛金に（iDeCo加入前の所得に応じた）税率を掛けたものです。
（厳密にはiDeCoに加入することで速算表の上の段に割り込む（200万円→190万円などの）場合、税率は割り込んだ金額に応じて若干下がります）

実際はこれに復興特別所得税（所得税額の2.1％）と住民税（ほぼ10％固定）が加わりますから、この場合、10 + 10 × 0.021 + 10 = 20.21％となります。

こうして、課税所得が195万円（＋iDeCoの年間拠出予定額）～330万円の人が、iDeCoに加入した場合で計算したのが前回と先ほどの表です。

所得が大きい（所得税率が高い）人ほどiDeCoの恩恵も大きいんだね

所得が195万円以下、330万円以上の場合

では、この範囲外だった場合はどうなるでしょうか。

まずは課税所得が330万円～695万円（所得税率20％、復興特別所得税と住民税を合わせて30.42％）の場合です。

この場合、やはりiDeCoの所得控除が大きくなる分、実質の（所得控除分の運用収益を含めた）iDeCoの手取りは全体的に大きくなり、iDeCoよりNISAの方がお得になるパターン（赤字の部分）は皆無になりました。

では、逆に所得が195万円以下（所得税率5％、復興特別所得税と住民税を合わせて15.105％）だった場合はどうでしょうか。

こちらは逆にiDeCoの所得控除が小さくなる分、赤字の部分が増えていますが、思ったよりも多くのパターンでiDeCoが有利な状態になっています。

これは所得に関わらず、住民税が10％で固定であるところが大きいと思います。

所得が少なくてふるさと納税等がある場合、控除の上限が低いから、そこは要注意だね

iDeCoをやってはいけないパターン

ですので、逆に住民税がかからない所得（住んでいる自治体によりますが、おおむね年間100万円以下）の場合、iDeCoの所得控除の恩恵が受けられなくなります。

この場合、良くてNISAと同じ（運用益が非課税になるだけ）で、悪いとNISAに劣る、という状態になるため、全くおすすめ出来ません。

iDeCoに加入している「本人」の所得控除にしか出来ないため、専業主婦（夫）や扶養内でのパートもこれに該当します。

例外として、社会保険の扶養（年収130万円以下）ギリギリの人が、税法上の扶養（年収103万円以下）にも入るためにiDeCoに加入するという方法もありますが、

社会保険の扶養に入る条件も年々厳しくなっていきますので、このスキームも使える場面が減っていくでしょう。

ですが、ある程度所得があって、資金ロックが許容できる人であれば、（退職金の増税があったとしても）iDeCoはお得な制度なので、積極的に活用していきたいですね。

個人型確定拠出「年金」なだけあって、老後資金にはうってつけの制度ね

それでは皆様、よきフィットネスライフを〜🏃‍♀️

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