NISA vs iDeCo(増税後)~パターン別に徹底比較~

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こんにちは〜🌤️おりおりです🙋‍♀️

前提条件について

前回、NISAとiDeCoを使うことでどれだけお得になるのかを、積み立て期間を30年に固定して、想定利回りを変化させることで、損得ライン(年率何%以上でNISAの方がお得になるのか)を特定しました。

NISAとiDeCoの損得ライン大公開~退職金増税も想定~

しかし、実際は積み立て期間は30年とは限りませんし、積み立て金額も様々です(iDeCoであっても限度額まで拠出しない、という選択肢もあります)。

そこで今回は、これらの条件も変動させながら、また所得税率(前回は10%で固定)によっての違いも見てみます。

変動する条件が多いと、パターン数が増えすぎてしまうため、今回は想定利回りを年率6%に固定、としました。
(これまでのS&P500の平均リターンと、今後は少々伸び悩むであろうことから、この程度に落ち着くと予想されることが多い数字です)

前回はiDeCoの場合、60歳~64歳の公的年金等控除(1年あたり60万円)もフルに使う想定で、最終積立金額(元本+運用収益)から300万円を引いた金額で退職金手取額を計算したのち、300万円を加算していましたが、

今回は簡略化のため全額を一時金で受け取る(退職所得控除のみ適用)という想定で計算しています(iDeCoにやや不利な条件)。
(最終積立金額は30年まではこちら、40年はこちらで計算)

また、前回の増税ありパターンと同様、iDeCoは退職所得控除が悪い方向で改正される(20年未満・以上関係なく一律で1年あたり40万円になる)前提で計算しています。
(便宜上、積み立て期間30年は勤続年数を26年、40年は31年(10年・20年はそのまま)としてこちらで計算)

40 × 40 = 1,600万円 と、800 + 70 × 11 = 1,570万円 で、金額が近くなるからだね

比較結果

こうして、特定口座・NISA・iDeCoでのそれぞれの手取り額を計算し、NISA(上段)とiDeCo(下段)で、それぞれ特定口座と比べていくらお得になるのか、を表にするとこうなります。
(縦軸は毎月何万円ずつ積み立てるか、横軸はそれを何年間積み立てるか、です)

月額/年数10年20年30年40年
1.2万円11万円
48万円
54万円
156万円
157万円
369万円
371万円
698万円
2.3万円21万円
93万円
104万円
278万円
301万円
585万円
711万円
992万円
3.5万円32万円
128万円
158万円
372万円
458万円
731万円
1,082万円
1,183万円
5.0万円44万円
169万円
225万円
459万円
655万円
856万円
1,545万円
1,385万円
6.7万円60万円
207万円
303万円
523万円
877万円
945万円
2,071万円
1,540万円
所得税率10%(課税所得が195万円~330万円)の場合(上段:NISA、下段:iDeCo)

黒字の部分がNISAよりiDeCoがお得になるパターンで、赤字の部分がiDeCoよりNISAの方がお得になるパターンです。

こうして見ると、(仮に退職金の増税があったとしても)ほとんどのパターンでiDeCoの方がお得になることが分かります。

iDeCoの場合、NISAと比べて毎年の所得控除がある(その分、運用(ここでは特定口座を想定)に回して増やせる)のがメリットですが、

退職所得控除額を超えると、受け取り時の課税が(1/2ではあるものの)超過累進課税で掛かる(利益が多いほど税率が上がる)のがデメリットです。

ですので利益が大きくなる(税率が高くなる)、積み立て金額が多く、積み立て期間も長いパターンで不利になります。

40年間、個人事業主としてiDeCoに拠出はあまり考えられないから、年率6%ならどのパターンでもiDeCoの方がお得と言っても良さそうね

所得控除額の計算方法

実はもう一つ、iDeCoの損得に影響する大きな要素があって、それは(iDeCo以外の)課税所得です。

所得税は超過累進課税(所得が多いほど税率が上がる)ですから、iDeCoで節税できる金額は、拠出額が同じであっても税率によって違ってきます

所得税の速算表では195万円~330万円が税率10%、控除額9.75万円ですが、例えば課税所得が300万円(所得税は 300 × 0.10 – 9.75 万円)の人が、iDeCoに年間10万円拠出した場合、

課税所得は290万円(所得税は 290 × 0.10 – 9.75 万円)になりますから、iDeCoに加入したことによって減った所得税額はこの差である1万円(10 × 0.10)、つまり掛金に(iDeCo加入前の所得に応じた)税率を掛けたものです。
(厳密にはiDeCoに加入することで速算表の上の段に割り込む(200万円→190万円などの)場合、税率は割り込んだ金額に応じて若干下がります)

実際はこれに復興特別所得税(所得税額の2.1%)と住民税(ほぼ10%固定)が加わりますから、この場合、10 + 10 × 0.021 + 10 = 20.21%となります。

こうして、課税所得が195万円(+iDeCoの年間拠出予定額)~330万円の人が、iDeCoに加入した場合で計算したのが前回と先ほどの表です。

所得が大きい(所得税率が高い)人ほどiDeCoの恩恵も大きいんだね

所得が195万円以下、330万円以上の場合

では、この範囲外だった場合はどうなるでしょうか。

まずは課税所得が330万円~695万円(所得税率20%、復興特別所得税と住民税を合わせて30.42%)の場合です。

月額/年数10年20年30年40年
1.2万円11万円
67万円
54万円
207万円
157万円
476万円
371万円
906万円
2.3万円21万円
129万円
104万円
376万円
301万円
790万円
711万円
1,389万円
3.5万円32万円
183万円
158万円
521万円
458万円
1,043万円
1,082万円
1,788万円
5.0万円44万円
248万円
225万円
671万円
655万円
1,302万円
1,545万円
2,249万円
6.7万円60万円
313万円
303万円
808万円
877万円
1,543万円
2,071万円
2,698万円
所得税率20%(課税所得が330万円~695万円)の場合(上段:NISA、下段:iDeCo)

この場合、やはりiDeCoの所得控除が大きくなる分、実質の(所得控除分の運用収益を含めた)iDeCoの手取りは全体的に大きくなり、iDeCoよりNISAの方がお得になるパターン(赤字の部分)は皆無になりました。

では、逆に所得が195万円以下(所得税率5%、復興特別所得税と住民税を合わせて15.105%)だった場合はどうでしょうか。

月額/年数10年20年30年40年
1.2万円11万円
39万円
54万円
130万円
157万円
316万円
371万円
594万円
2.3万円21万円
75万円
104万円
229万円
301万円
483万円
711万円
793万円
3.5万円32万円
100万円
158万円
298万円
458万円
575万円
1,082万円
881万円
5.0万円44万円
129万円
225万円
352万円
655万円
633万円
1,545万円
953万円
6.7万円60万円
154万円
303万円
380万円
877万円
646万円
2,071万円
961万円
所得税率5%(課税所得が195万円以下)の場合(上段:NISA、下段:iDeCo)

こちらは逆にiDeCoの所得控除が小さくなる分、赤字の部分が増えていますが、思ったよりも多くのパターンでiDeCoが有利な状態になっています。

これは所得に関わらず、住民税が10%で固定であるところが大きいと思います。

所得が少なくてふるさと納税等がある場合、控除の上限が低いから、そこは要注意だね

iDeCoをやってはいけないパターン

ですので、逆に住民税がかからない所得(住んでいる自治体によりますが、おおむね年間100万円以下)の場合、iDeCoの所得控除の恩恵が受けられなくなります。

この場合、良くてNISAと同じ(運用益が非課税になるだけ)で、悪いとNISAに劣る、という状態になるため、全くおすすめ出来ません。

iDeCoに加入している「本人」の所得控除にしか出来ないため、専業主婦(夫)や扶養内でのパートもこれに該当します。

例外として、社会保険の扶養(年収130万円以下)ギリギリの人が、税法上の扶養(年収103万円以下)にも入るためにiDeCoに加入するという方法もありますが、

社会保険の扶養に入る条件も年々厳しくなっていきますので、このスキームも使える場面が減っていくでしょう。

ですが、ある程度所得があって、資金ロックが許容できる人であれば、(退職金の増税があったとしても)iDeCoはお得な制度なので、積極的に活用していきたいですね。

個人型確定拠出「年金」なだけあって、老後資金にはうってつけの制度ね

それでは皆様、よきフィットネスライフを〜🏃‍♀️

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